ZEBとは? ZEBの種類と定義・基準などの基礎知識を解説

現代社会において、持続可能な環境を目指す取り組みが急速に進んでいます。特に建築業界では、脱炭素社会への対応として「ZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）」の普及が重要なテーマとなっています。

本記事では、ZEBの概念とその重要性、具体的な基準や種類、メリットやデメリットについて解説します。また、実際の施工事例や利用可能な補助金についても紹介し、ZEBの実現に向けた具体的な方法を解説しますので、参考にしてください。

ZEBについて

ZEB（ゼブ）とは、Net Zero Energy Buildingの略称で、建物における年間の一次エネルギー消費量実質ゼロを目指す建物のことです。ZEB化によって電気やガスなどのエネルギー消費量を削減できるため、脱炭素社会の実現に向けた取り組みのひとつとして必要とされています。

ZEBを実現するためには、主に「省エネ」と「創エネ」への取り組みが必要です。「省エネ」によって消費するエネルギー量を減らしながら、「創エネ」によって消費分のエネルギーを賄うことで年間の一次エネルギー消費量を相殺します。

たとえば、ZEBの「省エネ」において、必要なエネルギーを減らすための技術として外皮断熱や日射遮蔽、自然採光などが用いられます。さらに、エネルギーを無駄なく効率的に使うための技術として高効率空調や高効率照明などが活用されます。

また、ZEBの「創エネ」を行ううえで必要となるのが再生可能エネルギーの活用です。太陽光発電システムやバイオマス発電などの再生可能エネルギーによって使用する電力を確保します。

なお、ZEBの実現は新築だけでなく既存の建築物も対象となります。

ZEBの種類と定義

ZEBの定量的な定義を環境省が公開しており、ゼロエネルギーの達成状況に応じて4種類に区分されています。ZEBは年間の一次エネルギー消費量の削減割合によって、分類されることが基本です。

引用：ZEBの定義｜環境省

定性的には建物が必要とするエネルギーに対して省エネと創エネの合計が上回っている建物をZEB、限りなく近づいた建物を Nearly ZEB、ZEBを見据えた省エネ施設を備えたZEB Readyとしています。

建物は延べ面積が大きくなるほど、エネルギー消費量は多くなる傾向にあります。「エネルギー基本計画」で設定した2030年の目標を達成するためには延べ面積が大きい建物におけるZEB化の実現・普及が重要であり、新たに延べ面積10,000m²以上の建物を対象にZEB Orientedと呼ばれる定義を追加しました。

ZEBの種類と詳細は、下表のとおりです。

【ZEBの種類と詳細】

種類	詳細
ZEB	➀基準一次エネルギー消費量から50%以上の削減 （再生可能エネルギーを除く） ➁基準一次エネルギー消費量から100%以上の削減 （再生可能エネルギーを含む）
Nearly ZEB	➀基準一次エネルギー消費量から50%以上の削減 （再生可能エネルギーを除く） ➁基準一次エネルギー消費量から75%以上100%未満の削減 （再生可能エネルギーを含む）
ZEB Ready	再生可能エネルギーを除き、基準一次エネルギー消費量から50%以上の一次エネルギー消費量削減に適合した建築物
ZEB Oriented	以下の➀および➁の定量的要件を満たす建築物 ➀該当する用途毎に、再生可能エネルギーを除き、基準一次エネルギー消費量から規定する一次エネルギー消費量を削減すること A) 事務所等、学校等、工場等は40%以上の一次エネルギー消費量削減 B) ホテル等、病院等、百貨店等、飲食店等、集会所等は30%以上の一次エネルギー消費量削減 ➁「更なる省エネルギーの実現に向けた措置」として、未評価技術（WEBPROにおいて現時点で評価されていない技術）を導入すること

参照：環境省「ZEBの定義」

関連記事：ZEB Readyとは？省エネ率100%を達成できなくても取得できる！4段階のZEB評価

ZEBのメリットとデメリット

ZEBは、従来の建築物とは異なる設計方法や設備を取り入れることで実現します。そのため、従来の建築物と比較した場合にメリットとデメリットがあります。

【ZEBのメリットとデメリット】

メリット	デメリット
・光熱費を削減できる ・快適性の向上を図れる ・事業継続性が向上する ・不動産価値が向上する傾向がある	・初期投資が高くなる傾向がある ・設計手法や技術などノウハウが必要

それぞれ詳しく紹介します。

ZEBのメリットは光熱費の削減や不動産価値の向上

ZEBのメリット①光熱費を削減できる

ZEBの最大のメリットは、エネルギー消費を抑えることで光熱費を削減できる点です。建物の高断熱化や省エネ設備の導入により、冷暖房や照明にかかる電力消費を大幅に低減できます。また、太陽光発電などの再生可能エネルギーを活用することで、実質的なエネルギー使用量を大幅に削減することも可能です。特に、企業や商業施設では運営コストの削減につながり、経済的なメリットが大きくなります。初期投資は必要ですが、長期的な視点では大きなコスト削減効果を期待できます。

ZEBのメリット②快適性・生産性の向上を図れる

ZEBは、省エネ性能を高めるだけでなく、建物内の快適性向上にも貢献します。高断熱・高気密な設計により、外気温の影響を受けにくくなり、夏は涼しく冬は暖かい環境を維持できます。また、換気システムの改善により、常に新鮮な空気が循環し、室内の空気質が向上します。ZEBは、オフィスや住宅の居住者の健康面にも良い影響を与え、働く環境の快適性が向上することで、生産性の向上やストレス軽減にもつながると考えられます。

ZEBのメリット③事業継続性が向上する

ZEBは、災害時のエネルギー供給リスクを低減し、事業継続性（BCP）の向上にも寄与します。太陽光発電や蓄電池を活用することで、停電時にも最低限の電力を確保でき、業務の継続が可能になります。また、エネルギー使用量を抑えることで、電力供給が制限される状況でも安定した運営が期待できます。特に、医療施設やデータセンターなど、エネルギー供給が事業継続に直結する業種では、大きなメリットとなります。

ZEBのメリット④不動産価値が向上する傾向がある

ZEB対応の建物は、環境性能の高さから市場価値が向上する傾向があります。エネルギーコストの削減や快適な居住空間が評価され、賃貸や売買の際に優位に働くことが多いです。さらに、環境規制の強化や脱炭素社会の実現により、ZEB基準を満たした建物の需要は今後も高まると予想されます。

2050年に目指すべき住宅・建築物の姿として、ストック平均でZEH・ZEB基準の水準の省エネ性能が確保されているとともに、その導入が合理的な住宅・建築物における太陽光発電設備等の再生可能エネルギーの導入が一般的となることを目指す

引用：ZEB普及状況や公共建築物のZEB化の課題｜環境省

企業のESG（環境・社会・ガバナンス）評価にもプラスに働くため、不動産オーナーにとってもメリットの大きい投資といえます。

ZEBを取り入れる際のデメリット・注意点

ZEBのデメリット①初期費用や設備費用・メンテナンス費用が高い

ZEBの導入には、通常の建物と比較して高額な初期費用がかかります。省エネ性能を高めるために、高断熱素材や高効率な空調・照明設備を導入する必要があり、建築コストが増加します。

また、太陽光発電や蓄電池システムなどの再生可能エネルギー設備を設置する場合、その導入費用も負担になります。さらに、ZEBの性能を維持するためには定期的なメンテナンスが不可欠であり、設備の更新や修繕にかかるコストも考慮しなければなりません。

しかし、国や自治体の補助金・税制優遇制度が用意されていますので、これらの制度を活用することで、初期投資を抑えながらZEB化を進めることが可能です。

ZEBのデメリット②設計手法や技術などノウハウが必要

ZEBの設計や建築には、高度な設計手法に関する専門知識や技術が求められます。従来の建築手法とは異なり、エネルギー消費を抑えながら快適な居住環境を維持するため、建築設計、設備計画、エネルギー管理を一体的に考える必要があります。

また、高効率な設備の選定や、建物の形状・向きなどを考慮した最適な設計手法が求められるため、経験のある設計者や施工業者の協力が不可欠です。しかし、ZEBの普及が進む一方で、対応できる技術者や専門業者が限られており、プロジェクトの進行に影響を及ぼす可能性があります。

近年はZEBに対応できる設計・施工のノウハウが蓄積されつつあり、専門家と連携することでスムーズな導入が可能になっています。

ZEBの事例

ZEBの実現を成功させた事例が全国に複数あります。ここでは、一部の事例を紹介しますが、この他の事例を知りたい人は、一般社団法人環境共創イニシアチブの「ZEBリーディング・オーナー一覧」内『ZEBランク』でZEBにチェックを入れて確認してみてください。

ZEBの事例①大林組 技術研究所 本館｜株式会社大林組

株式会社大林組（本社：東京都港区、社長：白石達）は、大林組技術研究所（東京都清瀬市）本館テクノステーション（以下　テクノステーション）において、2014年度の運用実績で、エネルギー消費量を施設の再生可能エネルギー発電量ですべて賄うエネルギー収支ゼロのZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）（※1）を達成しました。

大林組はZEBへ先進的に取り組むため、最新の環境技術と省エネ技術を導入したテクノステーションを2010年9月に建設しました。テクノステーションでは、2011年度に本格的なエミッションZEB（※2）を達成して以降、高効率な省エネ設備機器の導入や運用改善を重ねて、CO2排出量を削減し続けてきました（図1参照）。

参考：大林組技術研究所本館テクノステーションでZEBを達成｜株式会社大林組

ZEBの事例②SUSTIE（サスティエ）｜清水建設株式会社

清水建設が手掛けた「SUSTIE（サスティエ）」は、東京都江東区にある実証型のオフィスビルです。高効率な空調・照明システムや最適化された建築設計により、エネルギー収支ゼロを達成しています。ビル全体のエネルギー消費量をリアルタイムで管理し、使用状況に応じて自動制御することで、省エネ性能を最大限に発揮できる点が特徴です。

参照：ZEB関連技術実証棟「SUSTIE」（サスティエ）｜環境省

ZEBの実現を支援する制度

ZEBの実現を支援する制度は、ZEB化に活用できる「補助金制度」とZEB実現の相談先として「ZEBプランナー制度」の2種類があります。

ZEB化に活用できる補助金制度

ZEBの実現のために活用できる補助金が複数あります。

補助金の種類	詳細
住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業費交付 （資源エネルギー庁）	＜事業名＞住宅・建築物需給一体型等省エネルギー投資促進事業費 ＜補助内容＞ ①ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）の実証支援 ②ネット・ゼロ・エネルギー・ビルの実証支援 ③次世代省エネ建材の実証支援 ＜補助率＞ ①戸建：定額、集合：2/3以内 ②2/3 ③1/2
建築物のZEB化・省エネ改修の促進（環境省）	＜事業名＞建築物等のZEB化・省CO2化普及加速事業 ＜補助内容＞ ①新築建築物のZEB普及促進支援事業 ➁既存建築物のZEB化普及促進支援事業 ＜補助率＞①➁3分の2、4分の1 ＜補助上限＞①➁3~5億円

ZEB実現に向けたZEBプランナー制度の活用

施主はZEB実現の相談先としてZEBプランナー制度を活用できます。ZEBプランナーとは、一般に向けてZEB実現に向けた設計や技術に関する相談窓口を有しており、その活動を公表する事業者のことです。

施主がZEBに対応した建築物の新築や既存建築物の改修に際して補助事業を活用する場合は、ZEBプランナーの関与が必要になる場合もあります。ZEBの設計やコンサルティングを担う事業者は、補助事業に関与するためにZEBプランナーの登録を検討しておきましょう。

ZEBの建築や設計を担う事業者向けにガイドラインが公開されている

ZEBの建築や設計を担う事業者向けにZEB設計ガイドラインおよびパンフレットが公開されています。公開されている目的は、ZEB Ready（省エネルギー率50%）の実現に向けた設計手法に関する解説および支援です。

ZEB実現に向けて、設計手法やコストなどを調査している事業者は確認してみてください。

関連記事：カーボンニュートラルをわかりやすく解説！取り組み事例も紹介　

まとめ

ZEB（ゼブ）とは、建物における年間の一次エネルギー消費量を実質ゼロにすることを目指す建物のことです。

ZEBは従来の建築物とは異なる設計方法や設備の導入によって実現するため、従来の建築物と比較するとメリットとデメリットがあります。光熱費の削減、快適性や事業継続性が向上する点がメリットで、初期費用がかさむ点やノウハウを要する点がデメリットです。

ZEBの実現を支援する制度として「ZEB化に活用できる補助金制度」と「ZEB実現の相談先としてZEBプランナー制度」があります。補助金制度を活用する場合には、ZEBプランナーの関与が必要になる場合もあるため状況に応じて確認してみてください。