建築物による環境負荷を低減する方法を解説

地球温暖化をはじめとする環境問題が深刻化する中で、建築業界では建築物による環境負荷を低減するための取り組みが広まっています。

本記事では、建築物による環境負荷を低減する方法を解説します。建築物の環境負荷に関する指標も紹介するので、建築物の環境負荷について調査している方は参考にしてみてください。

建築の工程でさまざまな環境負荷が発生している

環境負荷とは、人の活動が地球環境に与える負荷のことです。建築においては、以下の例のように資材の調達から施工、解体、廃棄に至るまで複数の段階で環境負荷を発生させている可能性があります。

【建築による環境負荷の例】

• 建築資材の製造過程における資源の使用や廃棄物の排出
• 建築物の施工や解体で使用する建設機械によるCO2排出
• 建築物の使用にともなうエネルギー使用や排水
• 建築物解体時に排出される廃棄物

建設資材の製造や建設機械の使用など、建築に関わる多くの場面で化石燃料によるエネルギーが使用されています。化石燃料の燃焼によってエネルギーを発生させる際には、地球温暖化の原因となるCO2が多量に発生するため、環境負荷につながります。

また、建築物の建設工事や使用、解体の際に発生する廃棄物や排水も環境負荷の原因となり得ます。建築物の環境負荷を低減するには、建築物の設計から解体までの流れの中で環境に悪影響を及ぼしている部分を特定し、改善策を検討することが必要です。

建築物による環境負荷を低減する方法

建築物の環境負荷低減には、使用する資材の工夫から設計技術や設備導入などさまざまな方法があります。

【建築物による環境負荷を低減する方法】

• 環境に配慮した建築資材を使用する
• ICT施工や革新的建設機械を導入する
• 建築物の省エネ性能を向上させる
• 自然採光や自然通風を活かした設計にする
• 屋上緑化や壁面緑化を実施する

地球温暖化が深刻化する中で、環境に配慮した建築資材や施工技術の開発が進んでいます。また、日当たりや風通しの良い設計にする技術や、木材建築などの天然資源を活用した建築物も注目されています。

建築業界においては、建築資材の見直しや建築に関わるエネルギー使用を抑えるための取り組みが、建築物の環境負荷低減につながるでしょう。

環境に配慮した建築資材を使用する

環境に配慮した建築資材を使用することで、建築物の環境負荷を低減できます。建築物を構成する鉄骨やコンクリート、木材、ガラス、塗料、断熱材などの製造工程では、エネルギー使用や廃棄物排出といったさまざまな環境負荷が発生しているためです。

環境に配慮した建築資材のひとつとして、「CO2吸収型コンクリート」があります。混和材としてCO2を吸収する材料を使うとともに、セメント使用量を減らすことで製造時のCO2排出量も削減できます。

また、近年注目されているのが木材建築です。木材は建築資材としての加工時のCO2排出を抑えられるだけでなく、再利用やリサイクルができる再生可能な資源として環境負荷低減に貢献しています。

建築物全体における環境負荷低減のため、建設工事に使用する機械や車両だけでなく、建築物に使用する資材の原材料から見直してみましょう。

ICT施工や革新的建設機械を導入する

ICT施工や革新的建設機械を導入することにより、建築工事の際に排出されるCO2などの温室効果ガス削減が可能です。ICT施工とは、情報通信技術を使って建築の工程を自動化および高精度化し、作業効率を高めるものです。

これまで手動で行っていた調査や測量、設計、検査などを一部機械化・自動化することにより、効率的な建築が可能です。ICT施工の導入で作業効率が上がり、施工時間が短縮されれば建築時のCO2総排出量を抑えられます。

また、ガソリンではなくバイオ燃料や水素エンジン等を使用する革新的建設機械を導入することで、建築物の建設や解体時に発生する環境負荷を大幅に低減できます。国土交通省では、革新的建設機械の普及を促進させるため、認定制度の創設も検討されています。

クリーンエネルギーへの転換を目指す「GX（グリーントランスフォーメーション）」や、AIなどのデジタル技術を導入して建設業界の課題解消をはかる「建設DX（デジタルトランスフォーメーション）」も推進されており、ICT施工や革新的建設機械の導入の後押しとなるでしょう。

建築物の省エネ性能を向上させる

建築物の省エネ性能を向上させることも、環境負荷の低減につながります。省エネ性能の高い建築物では、エネルギー使用量や排水量など環境負荷の原因を抑制する工夫がされているためです。

たとえば、建築物の断熱性能を高めることで室温が外気の影響を受けにくくなり、季節による寒暖差が少なく冷暖房の使用を抑えられます。また、節水機能付きのトイレやシャワーなどの設備を取り入れた建築物であれば、使用頻度や回数が変わらなくても水の使用量削減が可能です。

さらに、太陽光パネルなどの省エネ設備を建築物に導入することにより、建築物内におけるエネルギーを化石燃料に頼らないクリーンエネルギーで賄うことも可能です。建設や解体だけでなく使用時も視野に入れ、建築物のライフサイクル全体での環境負荷低減を考えていきましょう。

自然採光や自然通風を活かした設計にする

自然採光や自然通風を活かしたデザインにすることで、エネルギー使用量を抑えた環境負荷の少ない建築物の設計が可能です。機械に頼らず太陽の光や熱、風など自然の力を活かして快適な室内環境を実現する設計技術は「パッシブデザイン」と呼ばれています。

たとえば、パッシブデザインで利用される手法のひとつとして、吹き抜けを設けることで建物の上部に入った光を下の階まで導く「導光手法」があります。自然採光を建物内へ十分に取り入れられれば、日中の照明機器の使用量を削減可能です。

また、建物の袖壁や縦すべり窓を利用して、あらゆる方向からの風を効率的に取り込む「ウインドキャッチ」を設置する方法もあります。風通しの良い設計の建築物は快適な環境が保たれやすく、冷房や換気扇などの使用を抑えることにつながります。

光や風などの自然を活かしたパッシブデザインを導入することで、エネルギー使用量を低減することが可能となり、環境負荷の少ない建築物を実現できるでしょう。

屋上緑化や壁面緑化を実施する

建築物の屋上や壁面で植物を栽培する「屋上緑化」や「壁面緑化」も、環境負荷を低減させる方法のひとつです。建物を植物で覆い直射日光を避けることで、断熱性能が向上しヒートアイランド対策ができるほか、外気との温度差が少なくなり冷房使用時の消費電力も抑えられます。

建築物の緑化事業は日本でも普及が進んでおり、すでにマンションや保育園、複合施設などでさまざまな導入事例があります。屋上や壁面の緑化は、遮光や断熱によるエネルギー使用の抑制だけでなく、植物のCO2吸収作用により大気中のCO2除去にも貢献します。

東京都や大阪府などの一部の自治体では、条例に基づき一定面積以上の建築物に対して、屋上や壁面緑化を義務付けています。建築物の緑化における工事費の一部を補助する助成金制度もあるため、自宅やオフィスの緑化を検討している人は各自治体のホームページなどを確認してみてください。

建築物の環境負荷を評価するCASBEEとは？

建築物の環境負荷を評価する指標として、CASBEEが使用されています。CASBEEとは建築環境総合性能評価システムのことであり、建築物を「環境負荷」と「環境品質」の2つの軸から5段階で評価してランク分けするものです。

一部の自治体では、一定規模以上の建築物を建てる際に提出が必要となる環境計画書として、CASBEEの評価書が活用されています。CASBEEの評価で建築物の環境負荷が見える化されることで、建築主や設計者、施工者などの環境配慮への意識向上につながるでしょう。

なお、CASBEEをはじめとする建築物の評価、認定制度を詳しく知りたい方は、環境省が運営するZEBポータルより「評価・認証・表示制度」を確認してください。

CASBEEを取得するメリット

CASBEEを取得することで、建物所有者は保有する物件が環境性能や快適性に優れたものであることを株主や投資家に対して客観的にアピールできます。CASBEE認証を取得することでGRESBの加点対象となる点も重要です。GRESBは2009年に欧州の年金基金を中心に創設された、不動産セクターの会社・ファンド単位での環境・社会・ガバナンス配慮を測定し、投資先の選定や対話に使用するツールです。

さらに、建築主にCASBEE評価書を提出させることによる、民間による環境対応の進捗状況を確認できる自治体側のメリットもあります。進捗状況の確認により、地域全体の環境パフォーマンス向上を効果的に促進可能です。

CASBEE取得までの流れ

CASBEE取得は、次の流れで行われます。

1. 建物所有者による自己評価
2. 必要書類の提出、および追加資料の対応
3. 自治体から副本が返却されてCASBEE取得完了

まず建物所有者が各種評価ツールを使用して自己評価を行うところから始まります。評価は専門知識を要するため、評価会社に外部委託しても問題ありません。評価が完了すると、定められた届出書類を作成し、該当する自治体に提出します。

提出後は自治体による審査が行われ、審査の過程で追加資料の提出や指摘事項への対応が求められることがあります。すべてのチェックが完了すると、自治体から副本が返却され、CASBEE認証が正式に取得される流れです。

各自治体によって書類の体裁や要求事項が異なるため、事前に該当する自治体に問い合わせを行うことが推奨されます。事前確認を行うことで、書類作成の手戻りを防ぎ、比較的スムーズな届出プロセスが実現可能です。

関連記事：CASBEEとは？詳細やメリット・デメリットについて解説

建築物の脱炭素に向けた企業の取り組み事例

さまざまな企業が建築物による環境負荷の低減をはじめ、脱炭素に向けた取り組みを進めています。ここでは、建築物の脱炭素に向けた取り組みを行っている企業の事例を3社紹介します。

大成建設株式会社の事例

大成建設グループは「人がいきいきとする環境を創造する」というグループ理念のもと、自然との調和の中で、建設事業を中核とした企業活動を通じて良質な社会資本の形成に取り組んでいます。

2050年に向けて、グループ長期環境目標「TAISEI Green Target 2050」を定め、「3つの社会（脱炭素社会、循環型社会、自然共生社会）」の実現と、「2つの個別課題（森林資源・森林環境、水資源・水環境）」の解決を目指しています。

大成建設グループは、建設業を中核とした企業グループとして、事業活動が脱炭素社会への移行に及ぼす影響と脱炭素社会への移行から受ける影響を十分に認識し、事業活動および事業活動に関連するCO₂排出量を2050年までに0（ゼロ）にすることを責務とします。

大成建設グループは、脱炭素社会の実現に向けた「リスクと機会」を的確に抽出し、省エネルギー、脱炭素建材、再生可能エネルギーなどに関連する技術・サービスの開発・普及および再生可能エネルギー電源の保有の推進により、「脱炭素社会」の実現に貢献します。

参照：大成建設株式会社「脱炭素社会」

りんかい日産建設株式会社の事例

りんかい日産建設では、我が国が目指す2050年GHG（温室効果ガス）実質排出ゼロの実現に向けた取り組みを推進しています。

CO2排出量の削減については、海上土木・陸上土木・建築の部門別に数値目標を設定し、その実現に取り組んでいます。

当社では、以前よりスコープ1（直接排出量）およびスコープ2（間接排出量）の計測・算定を続けてきましたが、スコープ3（その他の排出量）については概算値を算定するのみの状況でした。そこで2022年より、株式会社リバスタの「産廃CO2サービス」を通じて、建設廃棄物運搬時のCO2排出量算定を開始しました。他のスコープ3算定項目についても2023年度より準備を行い、2024年度から総排出量を計測していく予定です。

当社は毎年度、内勤業務における電気使用量削減の数値目標を設定し、その実現に取り組んでいます。2022年4月、本社全館および一部の支店において使用電力を再生可能エネルギー100%に切り替えました。

参照：りんかい日産建設株式会社「地球温暖化防止｜サステナビリティサイト」

東急建設株式会社の事例

2022年２月には、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」のもと、推進する4つの取り組みを「エコ・ファーストの約束」として宣言し、環境大臣から「エコ・ファースト企業」の認定を受けました。

建築資材の製造までに係るCO2排出量を算定する場合、大きく「概算式」と「積み上げ式」の２通りの方法があります。それぞれに長所短所がありますが、積み上げ式で算定することで低炭素材料などCO2低減の取組みが反映できることから、積み上げ式によるCO2算定のニーズが高まっています。当社ではまずCO2を視える化し、受注した新築建築工事を「積み上げ式」でCO2算定する取組みを2022年度から始めています。

東急建設株式会社（本社：東京都渋谷区、社長：寺田光宏、以下当社）は、今後受注する建築の新築工事において、お客様のご要望に応じて、建築物に係るすべてのCO2排出量を算出し、結果を一つのシートにまとめてご提供してまいります。

今後、建物建設における脱炭素の動向を踏まえ、お客様のご要望に合わせたカスタマイズを行い、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。

参照：
東急建設株式会社「環境方針」
東急建設株式会社「【東急建設版】積み上げ式CO2排出量算定の仕組みを大公開！」
東急建設株式会社「建築物に係るすべてのCO2排出量を算出しお客様に提供 」

まとめ

環境負荷とは、人間の活動が環境に与える影響のことです。建築物においては、資材の調達から施工、解体、廃棄に至るまでの複数の段階で環境負荷を発生させている可能性があります。

建築物による環境負荷を低減するために、建築業界では環境に配慮した建築資材や施工技術の開発などさまざまな取り組みが行われています。また、社会全体でクリーンエネルギーへの転換を目指す「GX」や「建設DX」などの施策も、建築物の環境負荷低減の後押しとなっています。

建築物の環境負荷の指標として「CASBEE」をはじめとする評価、認定制度が用いられています。CASBEEにより建築物の環境負荷が見える化されることで、建築主や設計者、施工者などの環境配慮への意識向上にもつながるでしょう。