エンボディードカーボン削減に向けた取り組みとは？注目される理由や課題も解説

脱炭素に向けた取り組みの1つとして、エンボディードカーボン削減が注目されています。エンボディードカーボンは、建築物の資材製造から解体に至るまで一連のCO2排出量を示す数値で、近年の気候変動や規制強化の影響を受けて、建設業界として削減しなければならない状況となってきているのが現状です。

本記事では、エンボディードカーボン削減が注目される理由や課題を解説しています。また、エンボディードカーボン削減に向けた取り組み事例も紹介しているため、脱炭素に取り組む方は参考にしてみてください。

エンボディードカーボン（エンボディドカーボン）とは

エンボディードカーボンとは、資材製造から施工、使用を経て解体するまでのCO2排出量を示します。エンボディードカーボンはどのようなものか、ライフサイクルカーボンとの関係性もあわせて解説します。

エンボディードカーボンについて

エンボディードカーボンの削減は、建設産業における重要な環境課題として注目を集めています。エンボディードカーボンは建物やインフラの建設、改修時に発生する温室効果ガスの総量を指し、建設に関わるあらゆる段階での排出が含まれます。

建材の製造から建設現場での作業、さらには建物の維持管理による改装作業まで、幅広い活動が対象です。

世界のCO2排出量で、建築物関連が37%を占める中、建材製造及び建物建築等に伴うエンボディードカーボンは全体の10%に相当します。エンボディードカーボンには屋根の葺き替えやテナントスペースの整備、カーペットの張り替え、外壁の塗り替えなど日常的な改装作業も含まれており、建物のライフサイクル全体を通じて継続的に発生する環境負荷として認識されています。

ライフサイクルカーボンとの関係性

建設業界におけるライフサイクルカーボンは、大きく分けてエンボディードカーボンとオペレーショナルカーボンの2つの要素から構成されています。

エンボディードカーボンには、建材の製造段階や施工段階で発生するアップフロントカーボンが含まれており、建物の建設から維持管理、解体に至るまでの排出量が対象です。一方、オペレーショナルカーボンは、使用段階の空調や照明などの運用に伴って発生するCO2排出量が含まれています。

近年、欧米諸国での建築物の環境負荷低減に向けた取り組みは、オペレーショナルカーボン削減から、建設から解体までのエンボディードカーボンの削減も含めて着目されるように変化しています。CO2削減に対する統合的な視点の変化は、より効果的な気候変動対策の実現に向けた重要な転換点です。

オペレーショナルカーボンについては、こちらの記事をご覧ください。
オペレーショナルカーボンとは？削減に向けた取り組みの建設業界の事例を紹介

エンボディードカーボンが注目されている理由

エンボディードカーボンが注目されている理由として次の3つのポイントが挙げられます。

• 気候変動
• 規制の強化
• 環境配慮建築物への関心の高まり

以下にそれぞれ注目されている理由を詳しく解説します。

気候変動

気候変動対策が世界的な緊急課題となる中で、環境対策の新たな指標としてエンボディードカーボンは建設業界において近年特に注目されている概念です。これは、建物の建設に関わる材料の製造、輸送、施工、解体など、ライフサイクル全体で排出されるCO2の総量を指します。従来は建物の使用時に発生するCO2（オペレーショナルカーボン）に焦点が当てられてきましたが、エンボディードカーボンの重要性が増しています。

エンボディードカーボンは、排出量を計算・データ化して視覚的にわかりやすくできるだけでなく、どのくらい環境負荷がかかっているのか把握し、具体的な解決策を講じることができるメリットがあります。エンボディードカーボンに注目することは、建築業界全体が気候変動対策により積極的に貢献していくための重要な一歩となっています。

関連記事：オペレーショナルカーボンとは？削減に向けた取り組みの建設業界の事例を紹介

規制の強化

エンボディードカーボン削減に向けた規制強化は、国内外で着実に進展しています。日本では2021年3月に「建築物省エネ法」が制定され、2030年度までに温室効果ガスを2013年度比で46％削減する目標達成に向けた取り組みが本格化しました。同年10月には地球温暖化対策等の削減目標がさらに強化されています。

エンボディードカーボン削減に向けた具体的な施策として挙げられるのが、国産木材の建築物への使用を促進する法令が整備されたことです。また、国際的な動向としてEUが2023年3月に「建築物エネルギー性能指令（EPBD）」の改正案を採択したことは、グローバルな規制強化の流れを象徴しています。

EUの規制環境の変化は、特に欧州市場への輸出を行う企業にとって重要な影響を及ぼす可能性があり、エンボディードカーボン対策の重要性は今後さらに高まることが予想されます。

参照：国土交通省/建築物省エネ法のページ

参照：林野庁/脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律（通称：都市（まち）の木造化推進法）

環境配慮建築物への関心の高まり

環境配慮型建築物への社会的関心の高まりは、エンボディードカーボン削減の取り組みを加速させる重要な要因です。投資家や消費者の間で環境に配慮した建築物への注目が集まる中、国際的な評価基準の整備も着実に進んでいます。

世界的に認知度の高いグリーンビルディング認証制度であるLEEDやBREEAMが、建築物の環境性能評価にエンボディードカーボンの視点を組み込み始めました。グリーンビルディング認証制度は、環境配慮の国際標準として機能しており、その評価項目にエンボディードカーボンが加わることで、業界全体の取り組みを促進する効果が期待されています。

環境配慮型建築物への社会的要請の高まりと、それに応える形での国際認証制度の進化は、エンボディードカーボン対策の重要性を一層際立たせています。

エンボディードカーボンを削減するポイント

エンボディードカーボンを削減するポイントとして次の3つの要素が挙げられます。

• 建物の建て替えを減らす
• 低炭素な材料の使用
• 分解しやすい設計にする

以下にそれぞれのポイントを詳しく解説します。

建物の建て替えを減らす

建築物のエンボディードカーボンを削減するポイントとして、建物の長寿命化が効果的なアプローチとして注目されています。建て替えの頻度を抑えることで、解体工事に伴うCO2排出量を大幅に削減できるだけでなく、新築時に発生する環境負荷も抑制可能です。

環境配慮と耐久性を両立させた建築物の普及を推進することは、地球温暖化対策にもつながる重要な取り組みの1つです。建物の長寿命化を実現することで、建設産業全体の環境負荷低減につながるため、持続可能な建築の実現に向けた有効な施策として位置づけられています。

低炭素な材料の使用

低炭素材料の活用はエンボディードカーボン削減の重要な戦略の1つです。大規模木造建築の推進や低炭素コンクリートの採用など、建材選択の段階から環境負荷低減を意識した取り組みが広がっています。

設計段階での低炭素素材の選定は、プロジェクト全体のカーボンフットプリント削減につながる取り組みです。現在、断熱材や鉄材、コンクリートなど、様々な建材で低炭素化を実現した製品の開発が進められており、業界全体でエンボディードカーボン削減の動きが加速しています。

低炭素な材料を活用する流れは、環境配慮の新たな標準として定着しつつあります。

分解しやすい設計にする

エンボディードカーボン削減には、建物の分解を考慮した設計アプローチも重要なポイントです。建築物の製造量そのものを抑制することに加え、建物の寿命後を見越した再利用の視点も欠かせません。

設計段階から分解のしやすさを考慮することで、解体時のコスト削減が可能となり、建材の形状を維持したまま再利用できる可能性が広がります。分解のしやすさも見越した設計思想は、建材の再利用を促進し、結果としてエンボディードカーボンの抑制に貢献します。

また、再利用のしやすさも考慮した設計は、循環型社会の実現にも関連する重要な施策です。

エンボディードカーボン削減に向けた課題

エンボディードカーボン削減には次のことが課題として挙げられています。

• 測定と評価の難しさ
• コスト増加
• 技術的な課題
• 社会的な課題

これらの課題は自社で取り組む場合も解決しなければならないポイントとなるため、参考にしてみてください。

測定と評価の難しさ

エンボディードカーボンの測定と評価は、建築業界が直面する重要な課題です。建築物のライフサイクル全体を通じたCO2排出量を正確に算出するためには、膨大なデータの収集と高度な分析技術が不可欠であり、複雑で困難な作業となりかねません。

建材の製造過程から輸送、施工、そして最終的な解体に至るまで、各段階でのCO2排出量を個別に計算し、統合する必要があります。さらに、建築プロジェクトごとに条件が大きく異なることから、標準化された測定方法の確立が困難を極めているのが現状です。

測定と評価の複雑さは、エンボディードカーボン削減に向けた取り組みを進める上での大きな障壁となっており、業界全体での統一的な評価基準の整備が求められています。

コスト増加

低炭素材料の採用や革新的な建築技術の導入は、従来の建築手法と比較して高いコストを伴うため、特に短期的な視点では建築コストの上昇につながることが懸念されています。

コストの課題は、予算制約の厳しい公共事業や中小規模の建築プロジェクトで特に顕著です。限られた予算の中でエンボディードカーボン削減と経済性の両立を図ることは、多くのプロジェクトで直面する重要な課題となるでしょう。

一方で、長期的な視点では技術革新の進展やスケールメリットの実現によってコストの低下が期待されており、環境配慮型建築の経済的な実現可能性は徐々に高まっていくことが見込まれます。

技術的な課題

エンボディードカーボン削減では、技術的課題に直面しています。基本的な課題の1つが、建材や製造プロセスのCO2排出データ収集の正確性です。特にグローバルなサプライチェーンでは、地域や製造元によってデータの精度や収集方法が異なるため、統一的な評価が困難です。

また、低炭素材料や革新的な建築技術を実際のプロジェクトに導入する際には、十分な検証期間を設けなければならないことも課題として挙げられます。建築物の寿命が数十年に及ぶことを考慮すると、将来の解体や再利用までを含めた長期的な視点からのエンボディードカーボン評価も欠かせません。

技術的課題は、業界全体での標準化や評価手法の確立に向けた重要な検討事項となっています。

社会的な課題

エンボディードカーボン削減を進める上で、既存の社会システムとの調整も課題として挙げられます。新しい材料や工法の導入では、長年にわたって確立されてきた建築基準や安全規制との整合性を図る必要があり、導入過程では様々な調整が必要です。

高層建築物への木材使用に関する規制も要因の1つです。多くの国や地域では安全性の観点から木材使用に厳しい制限が設けられており、低炭素建築の実現には法規制の見直しが不可欠です。さらに、建築業界内部では長年培われてきた技術や慣行を変更することへの抵抗感があるのも事実で、抵抗感が新たな取り組みの導入を遅らせる要因となっています。

エンボディードカーボン削減に向けた政府の取り組み

エンボディードカーボン削減に向けた政府の取り組みとして、次の事例を紹介します。

• 建築物ホールライフカーボン算定ツール（J-CAT®）
• LCCM住宅の展開

エンボディードカーボン削減にあたってのツールも紹介しているため参考にしてみてください。

建築物ホールライフカーボン算定ツール（J-CAT®）

建築物のエンボディードカーボン削減を支援するツールとして、建築物ホールライフカーボン算定ツール（J-CAT®）が開発されています。J-CAT®は、ゼロカーボンビル推進会議のもとで構築され、建築物のライフサイクル全体を通じた温室効果ガス排出量の包括的な算定が可能です。

J-CAT®の特徴は、用途に応じて次の3つの算定方法を提供している点にあります。

算定方法	用途
標準算定法	設計から竣工までの標準的な利用
簡易算定法	設計初期段階での概算用
詳細算定法	竣工段階の精算などに使用

さらに、原材料調達から施工までのアップフロントカーボンだけでなく、使用段階、そして解体・廃棄物処理に至るまでの全過程で温室効果ガス排出量を算定できる機能を備えており、建築物の環境負荷を総合的に評価可能です。

参照：IBECs/建築物ホールライフカーボン算定ツール（J-CAT®）

関連記事：建築物ホールライフカーボン算定ツールJ-CATをリリース 開発背景と特徴、今後の展望をIBECsに聞く

LCCM住宅の展開

LCCM(ライフ・サイクル・カーボン・マイナス)住宅は、革新的な環境配慮型住宅の取り組みとして注目を集めています。LCCM住宅は、建設時から運用時、そして廃棄時に至るまでの全過程で徹底した省CO2対策を実施し、さらに太陽光発電などの再生可能エネルギーを活用することで、ライフサイクル全体でのCO2収支をマイナスにすることを目指した住宅です。

LCCMのアプローチは、主に2つの側面から構成されています。1つは、運用段階のCO2削減であり、最新の省エネ設備を導入することで、居住性能を損なうことなく大幅な排出削減を実現します。

もう1つは、太陽光発電などの創エネルギーシステムを活用し、その余剰電力によって建設時に発生したCO2排出量を相殺する方法です。

エンボディードカーボン削減に向けた取り組み事例

エンボディードカーボン削減に向けた企業の取り組みとして、次の2つの事例を紹介します。

• 大成建設株式会社
• 住友林業株式会社

自社の、エンボディードカーボン削減に向けた取り組みの参考例としてみてください。

大成建設株式会社

大成建設株式会社（社長：相川善郎）は、建築物新築時の設計段階において、BIMモデルを活用することで建築物に使用する建材や設備などの製造・調達および施工時のCO2排出量を短時間に高精度で算出できる予測システム「T-CARBON BIMシミュレーター」を開発しました。

2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、建設・不動産分野では建築物新築時の調達・施工・解体等で排出されるCO2排出量「エンボディドカーボン」の削減が求められています。このうち、調達・施工時のCO2排出量「アップフロントカーボン」を把握するには、建築物に使用する建材ごとのCO2排出量を、建材それぞれの使用数量を基に算出する必要があります。しかし、建材の種類が多岐にわたることから、工事規模が大きい場合などにはCO2排出量の算出に数カ月かかるなど、多大な時間と労力を要していました。

そこで当社は、BIMデータを活用し設計段階におけるアップフロントカーボンを容易に把握することができるシステム「T-CARBON BIMシミュレーター」を開発しました。本システムを適用してBIMから算出した建材の種類ほか壁・扉の枚数などの詳細な数量データと、アップフロントカーボンを正確に予測する既存の当社独自開発システム「T-CARBON Navios」とを連携させることで、建材ごとのCO2排出量を短時間でより高精度に予測することが可能となります。

引用：BIMを用いた建築物新築時CO2排出量予測システム｢T-CARBON BIMシミュレーター｣を開発｜2023.12.15｜大成建設株式会社

住友林業株式会社

住友林業株式会社（社長：光吉　敏郎　本社：東京都千代田区）はフィンランドのOne Click LCA社と、建物のCO2排出量等を見える化するソフトウェア「One Click LCA」の日本単独代理店契約を締結しました。

ソフトウェア「One Click LCA」は欧州を中心に130カ国で利用され、ISOや欧州規格を含めた世界の50種類以上の環境認証に対応したソフトウェアです。ライフサイクル全体での環境負荷を評価するLCA(ライフサイクルアセスメント、以下LCA)を通じて、実際に建築現場で使用する個々の資材データをもとに建設にかかる原材料調達から加工、輸送、建設、改修、廃棄時のCO2排出量(エンボディード・カーボン)等を算定できます。全世界のCO2排出量に占める建設部門の割合は約37％と言われている中、当社はOne Click LCA社と連携して、日本の建設業界でのCO2排出量の見える化や削減に取り組みます。

引用：建物のCO2排出量を見える化し、建設業界の脱炭素を目指す～ソフトウェア「One Click LCA」　日本単独代理店契約を締結～｜2022.01.27｜住友林業

まとめ

本記事では、建設業界で注目されているエンボディードカーボン削減を解説しました。エンボディードカーボンは建物やインフラの建設、改修時に発生する温室効果ガスの総量を指し、建設に関わるあらゆる段階での排出が含まれます。

エンボディードカーボンには、建材の製造段階や施工段階で発生するアップフロントカーボンが含まれており、建物の建設から維持管理、解体に至るまでの排出量が対象です。

エンボディードカーボンを削減するポイントとして、建物の建て替えを減らす方法や低炭素な材料の仕様などが挙げられますが、一方で削減に向けた課題も抱えています。技術面や社会的な課題があるほか、コストの関係や測定方法の難しさなど、様々な課題を解決しなければなりません。